お金を整える
初級住宅ローンを整える。
＝ 借入額と金利から毎月の返済額を出す
住宅ローンが初めての方は、先に そもそも住宅ローンとは・どんな場面で使うか をどうぞ。
アニメで見る — 毎月の返済の「中身」 開くと1ステップずつ動きます
ローン残高
借りているお金
毎月の返済
元利均等＝毎月同じ額
内訳
利息ぶん／元金ぶん
STEP 1
※ イメージ図です（元利均等）。下の欄に借入額・金利・期間を入れると、実際の数字で計算できます。
条件を入れる
返済方式
結果
計算中…
月々の返済額
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総支払額
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借入額 + 利息
利息合計
—
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控除込みの実質負担
—
住宅ローン控除分を差引
そもそも住宅ローンの返済方式とは
借りたお金を、利息をつけて毎月に分けて返していく、長い約束。
住宅ローンは、家を買うために金融機関から借りるお金です。毎月の返済は、元金（借りた額そのもの）と利息（借りている間の代金）の2つでできていて、利息は「残っている借金」に金利を掛けて決まります。
返し方には大きく2つあります。元利均等は毎月の返済額が一定の方式、元金均等は毎月返す元金が一定で、返済額は最初が高く、だんだん下がっていく方式です。たとえるなら、毎月同じ額を払う定額コースと、最初に厚く払って後を軽くするコースの違いです。
どこで・どんな場面で使うか
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物件探しで予算を決めるとき
毎月の返済額から逆算して、無理のない借入額を考えます。
-
銀行やネット銀行の商品を比べるとき
金利や期間を変えて、毎月の返済額と総支払額を見比べます。
-
繰り上げ返済や借り換えを考えるとき
利息がどれだけ減りそうかを、返済の中身から確かめます。
-
住宅ローン控除を含めて実質の負担を見るとき
控除で戻る分を差し引いた、実際の負担の見通しを立てます。
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家族と借入額を相談するとき
返済額と家計の余裕を、同じ画面で見ながら話し合います。
知っておくと何がうれしいか
- 毎月の返済額だけでなく、総支払額で比べられます。返済期間が長いと、毎月は楽でも利息の合計は大きくなります。
- 返し始めは、利息の割合が大きいと分かります。元利均等では、最初のうちは返済額のうち利息が多く、元金の減りはゆっくりです。
- 金利が少し違うだけでも、長い期間では差が大きくなります。数字で見ておくと、金利の違いを実感できます。
上のツールに借入額・金利・期間を入れて、2つの返済方式の違いを見比べてみてください。
返済の中身
元利均等 vs 元金均等
| 方式 | 初月返済 | 総支払 |
|---|
※ 元金均等は初月が高く、徐々に下がる。元利均等は毎月固定。総支払は元金均等が少なめ。
年別の元金・利息推移
| 年 | 年間返済 | 残債（年末） |
|---|
住宅ローン控除
2026年（令和8年）入居・新築の「省エネ基準適合住宅」・一般世帯の基準（借入限度額2,000万円、年末残高 × 0.7%、年14万円上限、最大13年）で計算。所得税からの控除なので、所得税額が小さければ控除しきれない可能性あり。 認定長期優良住宅・ZEH水準省エネ住宅や、子育て世帯・若者夫婦世帯（19歳未満の子がいる、または夫婦のいずれかが40歳未満）は借入限度額が上がり、年間の上限も高くなります（最大で借入限度額5,000万円・上限35万円）。
| 年 | 年末残債 | 控除額 |
|---|---|---|
| 13年間合計 | — |
個別ページ
借入額ごとに条件を直接
「5000万円を35年・金利1.5%で借りたら月々いくら？」のように条件を1つだけ確かめたいときは、各条件の個別ページへ。 借入額・返済期間・金利の組み合わせ 30 件を用意しています（元利均等・月返済額の目安つき）。
3,000万円
4,000万円
5,000万円
7,000万円
このツールについて
📖 このツールで使う用語
用語集トップへ →分からない用語があれば、クリックして解説をご覧ください。
よくある質問
Q. 元利均等と元金均等、どっちが得？
A. 元金均等のほうが総支払額は少なくなります（5000万・35年・1.5%なら約114万円差）。ただし初月の返済額が高くなるため、家計の負担は元金均等のほうが大きい。一般的には「最初の負担を抑えたい」「給与上昇を見込む」なら元利均等、「総額を抑えたい」「初期の負担を許容できる」なら元金均等。日本の住宅ローンは元利均等が圧倒的に多数派です。
Q. 変動金利と固定金利、どっちを選ぶ？
A. 本ツールは入力した金利での「いま」の試算だけを行います。変動金利は当初0.3-0.6%程度と低いが将来の金利上昇リスクあり。固定金利（フラット35等）は1.5-2.0%と高めだが返済額が固定される安心感。短期で返す予定なら変動、長期保有なら固定が定石。本ツールで両方の数字を比較すると判断しやすい。
Q. 住宅ローン控除はどう計算してる？
A. 一般住宅の標準値「年末残高 × 0.7%、年間上限35万円、最大13年間」で計算しています。認定長期優良住宅・低炭素住宅・ZEH水準なら上限がさらに大きく（一般4500万まで対象、認定なら最大455万/13年）、本ツールは保守的な一般住宅基準です。実際は所得税からの控除なので、所得税額が少なければ控除しきれない可能性があります。
Q. 繰上返済の効果は計算できる？
A. 本ツールv1では単純な月額計算のみで、繰上返済シミュレーションは未対応です。一般論として「期間短縮型」のほうが「返済額軽減型」より総利息削減効果が大きい。100万円を5年目に繰上 → 期間短縮型なら約150-200万円の利息削減効果（残期間・金利による）。需要があれば別ツールで対応予定。
Q. ボーナス払い・諸費用・登記費用は？
A. 本ツールは月々返済のみの単純計算で、ボーナス払い・住宅ローン保証料・登記費用・印紙税などは含めていません。実際は借入額の数%が初期諸費用としてかかります（フラット35なら保証料ゼロ、民間銀行なら借入額の2-3%）。総予算の検討時はご注意ください。
入力値はURLの「#」以降に入るためサーバーには送信されません。リンクを開くと同じ状態を復元します。
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このツールの解説記事
データの時点：2026年入居の新築目安（時点2026年9月）（国土交通省・国税庁 令和8年度税制改正）
