横浜市の人口 3,750,952人 （2025年国勢調査・確定値）— 全国1位・神奈川県内1位

出典

• 令和7年国勢調査 人口等基本集計（確定値・2025年10月1日現在）（人口・世帯数・5年増減率・人口密度・面積）
• 総務省統計局（e-Stat）「国勢調査 時系列データ 男女別人口－全国，都道府県（大正9年～平成27年）」（統計表ID: 000031524010）
• 総務省統計局（e-Stat）「国勢調査 時系列データ 年齢（5歳階級），男女別人口－都道府県（大正9年～平成27年）」（統計表ID: 000031523105）
• 総務省統計局（e-Stat）「令和2年国勢調査 都道府県・市区町村別の主な結果」（統計表ID: 000032143614）
• 総務省統計局（e-Stat）「令和2年国勢調査 人口等基本集計 男女，年齢（5歳階級）別人口－全国，都道府県，市区町村」（統計表ID: 000032142410）
• 総務省統計局（e-Stat）「国勢調査 時系列データ 年齢（5歳階級），男女別人口－全国（大正9年～平成27年）」（統計表ID: 000031524030）
• 総務省（報道資料 2026年・住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数）「【総計】令和8年住民基本台帳人口・世帯数（都道府県別・市区町村別）」
• 総務省（報道資料 2026年・住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数）「【外国人住民】令和8年住民基本台帳人口・世帯数（都道府県別・市区町村別）」
• 総務省統計局（e-Stat）「令和7年国勢調査 人口等基本集計 第1-1表 男女別人口、世帯の種類別世帯数及び世帯人員並びに2020年（令和2年）の人口（組替）、5年間の人口増減数・増減率、面積（参考）及び人口密度－全国，都道府県，市区町村（原数値）」（統計表ID: 000040506423）
• 総務省統計局（e-Stat）「令和7年国勢調査 人口等基本集計 第2-7表 男女，年齢（5歳階級及び3区分），国籍総数か日本人別人口，平均年齢，年齢中位数及び人口構成比［年齢別］－全国，都道府県，市区町村（原数値）」（統計表ID: 000040506431）
• 総務省統計局（e-Stat）「令和7年国勢調査 人口等基本集計 第2-7表（不詳補完値・参考表）男女，年齢（5歳階級及び3区分），国籍総数か日本人別人口，平均年齢，年齢中位数及び人口構成比［年齢別］－全国，都道府県，市区町村」（統計表ID: 000040506659）
• 国土交通省「国土数値情報 鉄道データ（N02・2024年度版）」「同 行政区域データ（N03・2025年版）」（鉄道駅の数。300m以内の同名駅は1駅に名寄せ。政令指定都市は区の駅を市に合算）
• 総務省「令和6年度 全市町村の主要財政指標」（令和6年度）
• 総務省統計局「令和2年国勢調査 従業地・通学地による人口・就業状態等集計 第1-1表」（令和2(2020)年10月1日現在）
• 国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5(2023)年推計）結果表1」（令和5(2023)年推計）

注記

• 年齢別の値（高齢化率・平均年齢・年齢3区分）は2025年の値で、2020年の値は令和2年国勢調査です。高齢化率・年齢3区分の割合・平均年齢は統計局の不詳補完値（年齢「不詳」を補完した値）で、2020年と同じ基準です。人口ピラミッドは原数値で、年齢「不詳」の人を含みません。
• 1945年の沖縄県は調査が行われていないため人口が無い（調査なし）。
• 市区町村の5年増減率は2020年→2025年（令和7年国勢調査 人口等基本集計）。2020年の人口は2025年の市区町村の境界に組み替えた値と比べている。双葉町は2020年が全域調査対象外のため増減率を計算できない。
• 年齢別人口の「不詳」は各年齢階級に含まれないため、階級の合計は総人口と一致しない。2025年の高齢化率・年齢3区分の割合・平均年齢は、統計局の「不詳補完値」（年齢不詳を補完した参考表）の値で、2020年の欄と同じ基準。人口ピラミッドは原数値で、年齢「不詳」の人を含まない。
• 2025年の人口・世帯数・人口密度は令和7年国勢調査の人口等基本集計（2025年10月1日現在・原数値）。2020年→2025年の増減は、2025年の市区町村の境界に組み替えた2020年の人口との比較。高齢化率・平均年齢・年齢3区分・人口ピラミッドも2025年の値で、2020年の値は比較用に残してある。
• ピラミッドの年齢区分は、その年に公表されている区分をそのまま使う（古い年は「80歳以上」までしか無い）。100歳以上は 100〜104・105〜109・110歳以上を合算して「100+」に揃えている。
• 全国の1945年は沖縄県で調査が行われていないため、同年の全国値には沖縄県が含まれていない。
• 外国人住民の人数・割合は住民基本台帳（2026年1月1日現在）による。分母（総人口）も同じ住民基本台帳の値であり、国勢調査（2020年10月1日現在）の人口とは定義・時点が異なる。
• 「外国人住民」は住民票を持つ人（中長期在留者・特別永住者など）。観光客や3か月以下の短期滞在者は含まれない。

本ページの数値はすべて上記の一次データ、または率・順位・差分など決定論の計算のみです。人口が増減した理由についての分析・推測は行っていません。 データ生成日: 2026-10-03。送信ゼロ（この端末で表示し、外部へは送信しません）。